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バーチャルオフィスの審査に合格しやすい条件4選

この記事ではバーチャルオフィスの審査に合格しやすくなる条件を記載した記事です。少しでもお役に立てれば幸いです。


①やりとりは全体的に丁寧にしよう

→社会人として当たり前のことですが、意外と出来ていない人もいます。そもそも最低限のモラルが無い人は他の利用者の方に迷惑を掛けてしまう可能性が高く、そういった印象を持たれてしまった時点で審査はアウトになってしまうと考えたほうがいいでしょう。以下のようなことも言語道断です。

・会話が成り立たない、キャッチボールが出来ない

・自分の要求を一方的に押し付ける

・上から目線で契約を急がせる


②バーチャルオフィスの審査担当者からの質問にしっかり丁寧に答えよう

→これもよく考えてみると当たり前ですよね。大抵審査時には、WebサイトのURLがあるのかどうかや具体的にどのような事業を行っているのかの確認が入るものです。申込内容に不正があるような場合はその時点で審査は落ちてしまうと考えたほうが良いでしょう。つまり審査する方からの質問に丁寧に分かりやすく回答をすることがあなたの信頼を証明してくれることになります。しっかり対応していきましょう。

オフィスの移転が過去に何回かあった方は、それが正当なものであっても理由を説明すると不利になるのではないかと思い、つい無いことを口走ってしまうことがあるようです。しかしその際も正直に話してしまいましょう。何か隠し事があるんじゃないか、、?と疑われてしまうことが審査に不利になりやすい状況を作ってしまいます。


③事業内容は正確に伝えよう

→バーチャルオフィスの審査を申請する時点で売り上げが全くたっていなかったとしても、事業内容に誇りをもって正確に伝えることをこころ掛けましょう。当然ですが、行おうとしている事業がグレーなものであったりした場合は審査は通りません。仮に審査が通るような所があったとしてもそういうバーチャルオフィスは既に過去犯罪などに利用されてしまい、汚れてしまった住所を出している可能性があります。


④公序良俗に反する事業でないこと

→例えばあるバーチャルオフィス運営会社は以下のような業者を審査不可としています。

アダルト、ギャンブル、ネットワークビジネス、情報商材販売、出会い系、政治活動、宗教活動、活動目的が不明瞭な団体 等

かなり妥当な線引きをされているかと思います。上記のような団体は他の住所利用者に迷惑を掛ける可能性が極めて高く、犯罪にも結び付きやすいのが特徴です。バーチャルオフィスの運営会社として一番避けなければいけない事態とは、『貸し出している住所が何らかの犯罪に使われることで汚れてしまい、利用者が激減しサービスの提供が困難になること』です。改めて自分の事業が上記のようなものに準ずるものではないか確認をしましょう。